いやはや、この2週間はバタバタで、ブログを書く時間がほぼほぼ取れませんでした😿
EV普通充電設備のインフラ普及の話で東京を中心に、関東・東北での活動頻度が高くなって来ている中、一方で、お客様である食品スーパーの収益構造も急速に崩れて来ており、さらには、電気代の値上げを宣言する電力会社が続々で、何処のお客様を相手に、何処からその課題を解決し、新たなEV充電インフラを将来の収益源として提案して行くかを考えに考えていました。
結果、原点に戻って、自らの2030年の未来洞察に基づき、EV充電設備は、スーパーやホームセンターに必須のインフラであり、早く普及をさせたもののみがその果実を味わうことが出来る！で行きます。
よって、温度が高い、関東中心とした食品スーパー111社に集中的にアプローチすると同時に、電気代の削減や業務改善での収益化で幸せにする地方のお客様は、絞って行くことを決めました。
そうした中、ネット記事の中で、EV化が進まない日本社会の理由を、多くの日本人が EVを内燃エンジンの電動化、つまり、ゼロエミッション車（ZEV）を自動車の進化版と捉えている。
海外では、そうではなく、EVそのものを社会インフラを激変させる”新たな乗り物”と捉え、多くの企業が”ワクワク”感を持って関連を含めたビジネスに続々と参入をしていると書いてありました。
地方のお客様にEVの話をした際の温度の低さにめげる時もありましたが、この記事を見て、もやもやが晴れました😊
一般社団法人 SDGsビジネス総合研究所
理事長 村井哲之